リハビリ裏話

LGBTより年寄りと子供に税金を投入してくれ!

 

杉田水脈衆院議員の新潮45のLGBT論争について

今回は久しぶりに時事ネタを書いてみたいと思います。

最近、新潮45に自民党所属の衆院議員の杉田水脈さんが、LGBTに関する寄稿を行い、その内容が差別的であるとか、マイノリティーをないがしろにしているとか批判されていますね。

マスコミ全体のおおむねの論調は、杉田議員に対して批判的な論調で溢れかえっています。

杉田議員の書いた文章の中で「LGBTは生産性がないので支援のための税金の投入は考えるべき」との一部だけが取り上げられて、けしからんとの論調になっています。

またまたマスゴミお得意の『発言の一部だけを取り上げて全体の印象をミスリードする』印象操作の手口で、杉田議員を貶めていますね。

本当にインターネット時代には、そんなマスコミの印象操作の手法は古臭く、すでに大衆に見破られているのに、いつまでそんな古臭い手を使い続けるのでしょうか?

本当に頭の悪い人たちですね www

まあマスゴミの古臭い印象操作による大衆煽動の手法については、今回は置いておきましょう。

今回の私のテーマとしては「LGBT支援に税金を投入すべきか」について考えてみたいと思います。

ちなみに念のために申し上げておきますが、LGBTって同性愛者のことですよ。

下世話な言い方をすれば、ホモとレズの男女を言います。

 

少子高齢化で財源が減少している日本でいつまでバブルみたいな経済観念でいるのか?

結論から先に言うと、私はLGBT支援に税金を投入することは反対です。

何故ならば、少子高齢化により医療福祉に回す財源もとても不足しているからです。

日本は子供の出生率が減少して、棺桶型と呼ばれる人口形態になってしまっています。

つまり団塊の世代を一番大きなボリュームとして、そこから下に向かってドンドン人口が少なくなって行っています。

ですから働き手としての現役世代に対して、年金などの福祉を受ける高齢者の比率が大きくなっています。

高齢者は自分で働いて生活できませんから、年金で生活を保証してやる必要があります。

また病気になって病院で治療を受けるのも、そのほとんどが高齢者です。

若いヒトは風邪や水虫で病院にかかりますが、一部を除いては大きな病気にはなりません。

ガンや脳卒中、心筋梗塞などの病気をして、大量の医療費を使うのは、ほとんどが高齢者なのです。

そしてこれらの病気の治療費は、医療技術の進歩に伴いドンドンと高価になっていっています。

ですから高齢者が増えると、それに伴い医療費や介護費用なども、ドンドン増加していきます。

現代の日本では、この医療や介護なども含めた社会福祉費用が膨大に膨らんでしまっています。

そのために病気になって障害を持ち苦しんでいるお年寄りや、障害を持って生まれた子供のサポートをするための費用が不足し、十分なサポートが得られなくなっているのです。

 

社会資源は有限です。

 

こんな少子高齢化が日本の根幹を揺るがすような時代に、あえてLGBTを手厚く支援する必要が、本当にあるのでしょうか?

ただ単にマスコミがバブル時代と同じような古臭い感覚で、雑誌を売ったり視聴率を稼ぐためのネタに使っているのではないのでしょうか?

日本のマスコミは、昔から一部の金になりそうなネタを拾ってきては、無責任に世論に火をつけて、全体的な議論には目もくれない傾向があります。

いわばただ世論を煽るだけの炎上商法がマスコミの常套手段なのです。

確かにLGBTの同性愛者で、世間で肩身の狭い思いをしている方は可哀想です。

でもそれって今の日本で取り上げて、なんとかしなければいけない問題なのでしょうか?

普通の男女の交際ができない人が増えているのにLGBTだけなんとかする必要があるのか?

可哀想といえば、今の日本の普通の若者も可哀想なのかもしれません。

それは先進国のサービスが進んだ社会では、結婚に対するプライオリティが低下して、生涯の伴侶を探すことがとても難しくなっているからです。

昔は結婚しないと生活していけないと言う深刻な状況がありました。

男は結婚してお嫁さんをもらわないと、炊事や洗濯をしてもらえないために、ひとりで仕事をしながら生活するのが困難でした。

また女性は男性に比べると給料が少なかったために、自力で生活できないために、だれかのお嫁さんになる必要があったのです。

でも現在では、食事はスーパーにあふれるほどお惣菜が売っていますし、洗濯も掃除も機械がやってくれます。

女性も給料が男性とあまり変わらなくなってきており、自立して生活できるようになってきています。

そうなると単に生きるために結婚する必要がなくなってしまうのです。

無理に家庭を持って苦労しなくても、他に楽しいことをしながら生きていけるのに、わざわざ結婚しなくても良いと言うことになってしまっていますよね。

それに現在のセクハラに対する厳しい対応も、結婚や男女交際をしにくくしています。

男性の立場から言わせてもらうと、昔の男が結婚するのは、つい手を出してしまったお嬢さんに対して、もう逃げられなくなって責任を取る形で結婚する場合がほとんどでした。

つまり逃げきれなくなって年貢を納めると言うことですね。

まあ一部には真剣に恋に落ちて、このヒトを一生幸せにしたいと結婚する場合もありましたが、それはほんの一握りです。

現代の男女は、きれいごとの恋愛ドラマを見すぎて、そんなきれいごとの恋愛からの結婚のみを求めてしまっていますが、それは極々ほんの一部です。

昔々の結婚とは、もっと生々しくてあざといものだったのですが、現代の若者はずいぶんお上品になってしまいました。

MeToo運動の最中に、往年のフランスの名女優が「男性には女性を口説く権利がある」と発言して、フェミさん達からフルボッコされていました www

まあ現代の先進国には、男性が女性を口説く権利も無くなっているのでしょうね。

でも男性が口説かなくなったから、現代の日本では、女性がアホなアニメキャラみたいに媚びなければ、結婚もできなくなってしまっています。

それって女性も随分とシンドイと思うのですが、私が女性なら心が折れてしまいます。

昔の女性は、ほっておいても男が口説いてくれましたから、それだけでも随分と楽だったのではないでしょうか?

今の若い人は本当に大変ですね。

そういった意味では、子孫を残すと言う視点からいえば、LGBTだけでなく若者全体の生産性が落ちてしまっているのではないでしょうか?

 

日本の同性愛の差別と欧米の同性愛の差別は別物です

日本のマスコミは、欧米のキリスト教社会でのLGBTの問題をそのまま日本に輸入しようとしています。

でも欧米でのLGBT問題と、日本のそれは根本的に違う気がするのです。

それはキリスト教という宗教が関わっているからです。

じつは日本という国は、昔から同性愛については寛容な国でした。

戦国時代には大名は稚児小姓を持っていて、お殿様と家臣の息子がホモっていましたし、江戸時代にも衆道と呼ばれるホモやトイチハイチと呼ばれたレズが存在していました。

日本では昔から同性愛は一部の嗜好として認められていたのです。

まあ詳しいことは私には分かりませんが、おそらくはそう誉められたものではないにしても、「なんやあの人ホモやったんかいなクスクス」くらいのレベルだったのではないでしょうか。

 

それに対してキリスト教では同性愛は厳しく禁止されていました。

中世では同性愛は縛首の死刑でした。

また第2次大戦時でもノーベル賞級の科学者が同性愛者であるとバレたことで、社会的に抹殺されています。

欧米のキリスト教社会では、文字通りLGBTは弾圧されてきたのです。

それを現代の欧米社会では解放しようとしているのです。

そう考えると、元から解放されている日本ではLGBTへの支援は必要ない可能性も高いのです。

コメンテーターのロバート・キャンベルさんが、今回の件ではいち早く自分もLGBTであるとカミングアウトされています。

そしてLGBTへの支援を訴えています。

でもどうして彼が故郷を捨てて日本にきたかといえば、もしかすると日本の方が同性愛者である自分が住み易いと感じたからなのかもしれませんね。

その日本であえて彼らがLGBTの差別を訴えるのは、生きるためではなく、さらにモテモテになってウホウホになりたいだけなのかもと思ってしまいます。

なんだかなあと感じるのは私だけでしょうか?

外国人のLGBTであるロバート・キャンベルさんに私が言いたいことは、もしLGBTのあなたが日本で住みづらいと感じるならば、母国に帰りなさいということです。

外国人のLGBTにまで配慮する経済的な余裕は、今の日本には無いよと言いたいのです。

ましてや税金の再配分の問題はね!

そこ外国人の君が甘えていいところじゃないよ!

 

ホモれないレズれない同性愛者の苦しみと障害児を抱えた両親の苦しみはどちらが上か?

繰り返して言いますが日本の社会資源は有限です。

それをどのように分配するのかを、私たちはキチンと考えていかなければなりません。

たとえば日本では高齢出産が増えてきています。

また新生児医療も発達しており、これまでは助からなかった、出生児の体重が500g程度の極低体重出生児(いわゆる極小未熟児)も助かるようになってきています。

その結果として出生児全体における障害時の割合も増える傾向にあります。

つまり命は助かったけれども障害が残ってしまうケースが増えているのです。

この辺りは、脳卒中の死亡率は下がったけれども、脳卒中の後遺症患者は増えているのと似ていますね。

医療技術の進歩は、様々なところで社会に変化をもたらしていくのです。

しかし社会の生活スタイルが変化していく中で、これからも高齢出産のケースは増えていくでしょう。

そして医療技術の進歩に伴い、助かる命が増えると同時に、障害児も増えていくことになります。

それらのリスクに対して、日本政府がキチンとしたセーフティネットを作り、日本の女性が安心して子供を産んで育てられる環境を作ることにこそ税金を投入すべきです。

繰り返して言いますが、日本の社会資源は限られているのです。

少子高齢化をなんとかするためには、たとえば結婚しないまま子供を産むシングルマザーに対する、社会の差別や無理解を解消するためにこそ税金を投入すべきであり、LGBTなんてそのずっと後で構わないのです。

結婚へのプライオリティが低下している現代日本では、シングルマザーへの支援こそが少子高齢化対策の切り札かもしれないのです。

フランスみたいに、シングルでも子供を産んでくれたら、国が養育費を保証しますなんて仕組みが必要なのです。

現にフランスでは出生率が回復していますよね。

マスコミが非難すべきは、杉田議員の正論に対してではなく、二階幹事長の「結婚して子供を産んでもらいたい」という古臭い価値観に対してこそ非難すべきなのです。

 

高齢者の支援も待ったなし!

日本の高齢者の問題も、とても重要なものがあります。

それは単に年寄りの生活を支援するというものではありません。

ご存知のとおり、日本人の平均寿命はドンドン伸びて行って、100歳に達しようとしています。

これからも平均寿命はドンドン伸びて行って、これから生まれてくる子供の2人にひとりは100歳まで生きる時代になるそうです。

そうなると、これまでの年金制度や医療制度が崩壊の危機に瀕することは当然です。

それを回避するために、健康な高齢者の就業の問題や、健康な高齢者(つまり働いて納税できる高齢者)を増やすための保健制度の充実などを、真剣に考えていかなければなりません。

昔みたいに50歳代で死んでしまうのなら、そのまま生まれて自然に生きていれば十分です。

でも流石に100歳まで生きるとなると、元気で動けるためには、それなりの健康と運動機能の維持のための専門的なサポートが必要になります。

そこにこそ税金を投入すべきではないでしょうか?

 

日本の社会資源は有限なのです。

 

マスコミの目指す先を深読みしてみる!

マスコミは18世紀頃にイギリスの植民地統治のために生み出されてから、ずっと印象操作による大衆の扇動をその主たる業務としてきました。

マスコミの根本が植民地の統治をスムースに行うためのポピュリズム(衆愚政治)の道具だったからです。

そのためにマスコミは、私たち国民に物事の全体像を見せずに、部分的な問題点をクローズアップして印象操作を行います。

そして大衆を自分たちののぞむ方向に誘導して行きます。

まさにカメルーンの笛吹きこそがマスコミの正体なのです。

 

確かにLGBTの方の精神的な苦痛はお気の毒です。

可哀想です。

ですが、かく言う私も、いい年こいた親父であるにもかかわらず若い女の子が大好きと言う嗜好の問題を抱えています。

もしこの問題が世間に知られれば、世間からの白い目に晒されて、私の精神的な苦痛は大変なものとなることでしょう。

特に若い娘さんからの「キモいオヤジだな」と言う視線は、私の心を引き裂くに違いありません。

同性愛者も若い子が好きなオヤジも、同等にキモい存在であることは間違いありません。

ですが、この私の嗜好に対する問題を、税金を投与して救済して欲しいとは、私は思いません。

そんな金が国にあるならば、是非とも障害児の支援や、シングルマザーの支援に回して欲しいと思っています。

確かにLGBTもキモオヤジも可哀想な存在です。

でも可哀想な存在だからと行って、冷静さを失ってはいけません。

なんでも支援できるわけではないのです。

マスコミの扇動に煽られて、ポピュリズム的にLGBTの支援を行えば、次は外国からの移民に対しての支援になっていくでしょう。

確かに貧しい途上国から不法に密入国してきて、苦労している外国人夫婦の子供は可哀想です。

彼らが日本語をマスターするための支援をしてあげたいですし、適切な教育を受けさせて、キチンと日本で働けるようにしてあげたいと思うのは、人であれば当然の感情です。

でもその陰で、呼吸器に障害があるために人工呼吸器をつけないと死んでしまう日本人の障害児に、人工呼吸器を提供するお金がないなんて状況が起こらないことを切に願っています。

 

日本の社会資源は有限なのです。

 

なんで外国の移民の話をするのかと言うと、日本の人口が減る一方で、周辺国の人口は増え続けています。

その中で多国籍企業が安い労働力を確保するためには、必ず外国人受け入れと、多文化共生圧力が高まるからです。

マスコミのスポンサーが多国籍企業である限りは、マスコミの論調が移民賛成、多文化共生になることは、もう目に見えています。

私個人は外国人の移民に反対ではありません。

しかしそれにはしっかりと国の全体像を見ながら、冷静に計画的に行う必要があると思うからです。

決していっときの印象に流されて判断を過ってはいけないと思うのです。

 

念のために言っておきますが、私はLGBT差別がどうでも良いと言っている訳ではありません。

でもこう言った政治家や活動家やマスコミが取り上げやすい、要するにビジネスになる問題の陰で、もっと切実な現実的な生死に関わるような、でも地味な問題が放置されてしまっているのです。

増え続ける障害児の出生率の問題や、シングルマザーへの支援、高齢者の健康と就業の問題など、地味だけれども大切な問題は山積みになっています。

私にとっては、そちらの問題の方がとても大切に思えるのですが。

 

時流に乗ろうとするアホな政治家やマスゴミが振り回す虹色の旗に惑わされてはいけないと思うのです。

 

 

最後までお読みいただきありがとうございます。

 

 

 

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